世界的に脱炭素化の潮流が加速する中、企業のみならず消費者レベルでも環境配慮やサステナビリティへの意識は高まっています。米国のシンクタンク、ピューリサーチセンターが2021年9月に発表した調査によると、日本を含む17の先進国・地域の約2,600人のうち、72％が「世界的な気候変動が自身の人生を傷つける不安がある」と答えました。加えて、80％が「世界的な気候変動による影響を減らすために自身の生活や仕事を変える意思がある」と答えています。他方、サステナブルな消費行動を実際に行う際には、コスト、情報不足、サステナブルな製品・サービスへのアクセスなど、様々な課題があります。